ネイルサロン開業の全てがわかる！資金や流れ・失敗しやすいポイントは？
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この記事はこんな方におすすめ
・ネイルサロンの開業を検討している
・まずはネイルサロン開業の全体像を把握したい
・将来に向けて勉強しておきたい
この記事でわかること
・開業後に失敗しないためのポイント
・必要な資金と融資について
・効率的に開業するための手順や手続き
ネイルサロンは開業して3年で9割が廃業する
残酷ですが、事実として新たに開業したネイルサロンのおよそ9割が3年以内に廃業しています。
開業する際は多くのネイリストさんが毎月安定的に高い売り上げを出し続けています。そんな安定した状態で開業するのに、
なぜ多くのネイルサロンが廃業に追い込まれてしまうのでしょうか？
【余談】ネイルサロン開業は大手集客サイト依存に失敗の原因あり
▼深堀りするので興味なければ飛ばしてください！
このメディアでは口を酸っぱくして何度も説明させていただいておりますが、大手集客サイトの新規集客力は諸刃の剣です。
今まで何度も大手集客サイトでの新規集客のために価格競争を強いられ、経営がむしばまれてしまう状態を見てきました。
新規集客力はとてつもなく、可能性を感じさせてくれますが、
大手集客サイトの決定的な弱点は失客率の高さです。
新規のお客様ばかりのネイルサロン経営と、既存顧客ばかりのネイルサロン経営。どちらでありたいか、明らかに後者の方が理想的ではないでしょうか。
なぜ大手集客サイトが危険なのか？
大手集客サイトには莫大な集客力がありますが、膨大な失客力もあわせ持っています。
大手集客サイトは“集客力”を提供し、さまざまなサロンから対価として掲載料をもらっています。
なので、サロンは集客力を実際に感じることができたら満足してくれます。
ですが
日本の人口は限られています。
大手集客サイトのユーザー100人がいたとして、100人とも集客サイトを介してネイルサロンを予約したとします。
その際、大手集客サイトは100人の集客に寄与したと言えます。
ではどうでしょう、、？
うち90人がどこかのサロンを気に入って常連になったとします。
サロンが定着していないのは残り10人で、10人全員が新たにネイルサロンを予約したとすると、
大手集客サイトの集客者数は100人から10人に減ったことになります。
これでは集客サイトは商売になりません。
ではどうするべきか？
リピートさせない仕組みを作れば集客力を保つことができます。
もう一度言います。
リピートさせない仕組みを作れば、集客サイトは半永久的に集客力を保つことができるんです。
大手集客サイトは新規でお客様を呼んで、その後リピートさせないようにアプローチをしています。
もちろん表立ってそのようなことはしていません。
お客様に「こんな素敵なサロンもありますよ！」と他のサロンの情報を流しているわけです。
ですが、そこに出てくるネイルサロンは、高い広告費を払うことで表示してもらっていて、
お客さまに支持されているから表示されるわけではないのです。
▼ここで詳しく解説しています！
もしHPBを利用されているのであれば、知っておいた方が良い事がいくつか書かれていますのでぜひ。
よくあるネイルサロン開業の失敗ポイント
ネイルサロンの開業で失敗するポイントで特に多いのが、内装費など、
自分のお店にこだわりすぎて初期費用が高すぎたパターンです。
次によくあるのが価格設定ミス。
あなたの近所にオープンしたカフェがコーヒー1杯1000円で、お客様が一向に入る気配がなく、
気がついた頃には600円に下がっていたら、、あなたはそのカフェに通いたいと思いますか？
「あそこ、潰れそうだな。。」
と、マイナスのイメージを持ちませんか？
強気な価格設定でうまくいかず、価格を下げるとなるとイメージダウンにもつながります。
価格設定は周りの相場もよく見て慎重に決めましょう。
ネイルサロンを開業する前に知っておくべきこと
ネイリストとしての技術や実績が上がり、売上がついてくると、多くの人が「独立」を考え始めることがよくあります。
しかし、ネイリストとしてのスキルがあるだけで簡単にサロンを開業できると思い込んでいる方も少なくありません。
実際には、ネイリストには国家資格が不要ですが、それだけでお店を持てるわけではなく、開業には様々な手続きや、しっかりとした事業計画が必要です。
例えば、経営に関する知識を持ち、集客や資金管理、マーケティング戦略など、ビジネス面での準備が不可欠です。
ネイルサロン開業の手続きや必要な資金は？
開業までの流れは8ステップ！
step
1事業計画を作る
事業計画は、今考えているビシネス設計を明確に“見える化”して方向性を共有するためのものというだけでなく、
不足している金額を補うための融資を受ける際の説得材料として
「どのような事業を何のために進めようとしているのか」
「この事業によって何ができるか」
を伝えることができ、大変重要な役割を果たします。
具体的には、【開業の動機やオープン予定サロンのコンセプト、どのようなサービスを提供するか、薬剤などの仕入先、開業後の売上の見込みやいつまでに黒字化する予定なのか】といった情報を明記しましょう。
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2物件を見つける
コンセプトや狙うべきお客様の層などが固まってくれば、実際に店舗を構えるための物件探しが始まります。
まずはネット検索でいろんなエリアの情報を調べて、気に入ったエリアの物件情報をネット検索でしっかりとリサーチすることから始め、
ある程度の物件をピックアップすることができたら実際に足を運んで下見を行っていきましょう。
ついでに実際に周辺を練り歩くことで思わぬ物件と運命の出会いを果たすこともあります。
ネットだけで探すのではなく、実際に歩きながら探すことで、そのエリアの雰囲気や歩いている人のテイストなど、五感を通じた物件探しをすることができます。
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3資金調達（自己資金のみの場合は不要）
事業計画や物件などがある程度定まれば、何を買う必要があるのか・物件の取得にいくら必要なのかなど、開業に必要な資金が見えてきます。
それだけでなく、開業後にも毎月の家賃や材料費や水道光熱費など、細々と積み重なるコストが発生してきます。
それらを事前にメモやノートに書き出し、どのようなお金の流れ・出費になるのかを事前に想定しておくことが重要です。
step
4店舗の工事
店舗の工事を行う際は、事前に考えておいたサロンのコンセプトや具体的なデザインとなるべく一致するような内装に仕上げられるよう、業者の方と相談することが大切です。
ですが…
内装はこだわればこだわるほど費用がかさむので、工事で作るというよりかは、極力シンプルな内装で、小物などを活用しておしゃれな空間を演出するとグッと費用を抑えられます。
加えて、ネイルサロンの開業にあたっては、保健所への届出が不要であることが一般的ですが、衛生管理は非常に重要です。適切な消毒や換気設備の設置を行い、衛生基準を守ることは欠かせません。顧客にとって安全で快適な空間を提供するため、これらの取り組みを怠らないようにしましょう。
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5人材採用
サロンの規模感によっては人材の採用が必要になってきます。
人材確保の方法としては人材紹介系のウェブ媒体を利用して求人を掲載する方法などがありますが、そういった経路での採用には費用が発生します。
ほとんどの人材紹介会社(エージェント)では、ネイリストの場合１人あたり約３０万円の報酬を設定しています。
もし、人材の確保を全て自分で行いたいというのであれば、専門学校に自ら足を運んで営業に行ってみるという方法もあります。
他にもSNSを利用されているのであれば求人広告を打って問い合わせを獲得する方法など、多岐に渡ります。
焦らず、よく見極めて慎重な採用を心がけましょう。
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6保健所・消防署での手続き
ネイルサロンを開業する場合、美容業に該当しないため、保健所への開設届は不要です。
しかし、適切な衛生管理や換気設備が求められるため、事前に衛生基準を確認し、従業員の衛生管理を徹底する必要があります。
また、消防署への手続きは必要で、防火対象物使用開始届や消防設備の検査を受ける必要があります。
これにより、万が一の火災時に安全が確保されるように設備を整えることが求められます。
消防署への提出物
防火対象物使用開始届
消防設備の設置に関する書類
施設の平面図
その他消防署が要求する書類
許可を得るためには、店舗の設備や材料など、基準に沿った仕様であることを確認する必要があります。
消防署の検査に引っかかると、修正が求められ、再検査が必要になることもあります。
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7あともう少し！税務署で開業届の提出
ネイルサロンとして開業するためには、開業届を税務署に提出する必要がありますが、こちらは開業後1ヶ月以内に提出すべきものです。
提出が必要になることが多い書類は以下の通りになります。
- 個人事業の開廃業等届出書（開業届）
- 青色申告承認申請書（青色申告する場合）
- 給与支払事務所等の開設届出書（従業員を雇う場合）
- 源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書（従業員を雇う場合）
- 所得税の棚卸資産の評価方法・減価償却資産の償却方法の届出書
具体的な必要書類は、サロンの運営形態や従業員の有無によって異なるため、詳しくは税務署に問い合わせることをおすすめします。
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8ラスト！労働保険関連の届出
従業員を雇用する場合や法人を設立している場合は、雇用後や開業後に年金事務所やハローワーク、労働基準監督署にも届出が必要になります。
ネイルサロンの開業には多くのステップがあり、税務や労務周りの手続きはデスクワークの機会が少ないネイリストにとって、ハードルが高く感じるかもしれません。
どこに依頼するかで迷う場合には、ネイルサロンの開業は少し特殊ですので、ネイルサロンの開業支援の経験があるかどうかを基準に選ぶことをお勧めします。
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ネイルサロンの開業資金はどれくらい必要？
ネットで調べると一般的には８００万円〜１５００万円といった情報が多く目につき、内訳としては
- 内装、外装工事費・・・４０％
- 什器、備品等購入費・・２０％
- 運転資金・・・・・・・２０％
- 物件取得費＋家賃・・・２０％
くらいになっていることが多く、
仮に費用が１０００万円だとするとそれぞれ
- 内装、外装工事費・・・４００万円
- 什器、備品等購入費・・２００万円
- 運転資金・・・・・・・２００万円
- 物件取得費＋家賃・・・２００万円
となります。
開業費用は内装工事費を抑えることから
まずはじめに開業費用を抑えられるポイントとして“内装工事費”が挙げられます。
上を見ればキリがないので、無理なくその後も続けられるような開業資金に抑えられるよう調節すると良いでしょう。
ネイルサロンの場合も、居抜き物件を活用することで、内装費や備品購入費を大幅に抑えることが可能です。特に、ネイルサロンに必要な設備（ネイルデスクやチェア、ライトなど）が残っている物件を選ぶと、新規購入する必要がなくなり、開業費用を削減できます。
例えば、居抜き物件でレジカウンターや待合スペースの家具が残っている場合、それらを再利用することで、内装費や家具購入費が抑えられます。
また、もしも物件にネイル用の設備が揃っていない場合でも、スペースのレイアウトが既に整っているので、通常の物件よりも工事費を節約できることが多いです。
必要な準備資金は全体にかかる費用のおよそ４分の１であることが多いです。
１０００万円かかるのであれば２５０万円が自己資金となり、
残り７５０万円を日本政策金融公庫の融資でまかなうか、家族や友人から借入をして日本政策金融公庫の融資額を抑える方法もあります。
ポイント
自己資金は開業資金の４分の１であることが多く、開業資金から逆算して算出すると良いでしょう！
開業資金を抑える方法はこちらで詳しく解説してます！
助成金や補助金の活用もおすすめ
開業費用を抑えるには助成金や補助金の活用も有効になってきます。
これらの助成金や補助金が活用できますが、実際に全てを活用するのは非現実的です。
必要に応じて活用できるものを活用しましょう。
助成金・補助金はこちらで詳しく解説してます！
廃業にならないために、あなたが出来ること
目まぐるしい速さで進歩するこの業界。
その時は最新の経営手法だったとしても、
少し立ち止まっている間に時代の波に置いていかれ、
気がつけば時代遅れの経営手法になっていることがザラにあります。
雑誌の時代があり、大手集客サイトの時代があり、Instagramの時代があり、、
高単価を目指す時代があり。。
古い経営手法、辞めましょう。
カルテを探す無駄な時間。
ダブルブッキングが起こりやすい手書きの予約表。
給与計算のための手書きメモと電卓。
ご存知の通り、
“紙”の時代は終わりました。
小さなサロンでも時代に置いていかれない。
売上がブレない安定したサロン経営。
そんな経営の仕方、学びませんか？
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